2009.8.1

「県共募通じ地デジ22台」県遊協などが寄贈

東芝レグザ42型を前に記念撮影する関係者

神奈川県遊技場協同組合（横浜市神奈川区鶴屋町・関根貞雄理事長）とその福祉実践団体・神奈川福祉事業協会（同・平川正寿会長）は7月28日、神奈川県共同募金会を通じて県内の児童養護施設19施設と母子生活支援施設3施設、計22施設に地上デジタル大型液晶テレビ22台を贈った。
同組合会館で行われた贈呈式には関根理事長平川会長、県共募の牧内良平会長らが出席、関根理事長は「2年後には国内全体が地上デジタル化され、現在設置されているテレビは受信できなくなる。新しい大型の液晶テレビで楽しいんでほしい」と意義を強調し、牧内会長は「地上デジタルテレビは施設から大変要望の多い電化製品。時宜にかなった贈り物で、各施設の子供たちは大変喜んでいる」とお礼の言葉を述べた。
テレビは26型〜42型で、260万円相当。
同組合と同協会は、昨夏にも県共募を通じて県内7福祉施設に福祉車両7台（2270万円相当）を寄贈したほか、毎年、社会貢献活動の一環として高齢者や障害者支援のため、県内福祉施設や福祉団体などに約1億円相当の寄付を続けており、寄付総額は昭和60年からこれまでに25億円に達している。